良い天気
今日は久しぶりに良い天気。今年は暖冬という声をよく聞くが、外を歩いているとやはり寒さは厳しい。 温暖化で気象の変化が大きくなっていると感じるのは私だけではないと思う。歩きながらそのようなことを考えている。 今日も前進!
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今日は久しぶりに良い天気。今年は暖冬という声をよく聞くが、外を歩いているとやはり寒さは厳しい。 温暖化で気象の変化が大きくなっていると感じるのは私だけではないと思う。歩きながらそのようなことを考えている。 今日も前進!
今朝の新聞、山陰中央新報に「訪日客 最多 3000万人」という記事があった。訪日客が日本をより深く幅広く知っていただくこと、お金を使ってくれることはありがたいこと。 ただ20年間地元の観光ボランティアガイドをして思うことは、観光振興は観光関連事業者だけで行うものではないこと。それこそ地域の行政や団体、その他の民間事業者、ボランティアや一般住民に至るまで地域全体で行うもの。そのためには地域に観光振興についてコンセンサスを醸成することが大事。回り道のように思われるが、このプロセスを省いてはならないと思う。 さあ、今日も前進!
島根県立美術館で今月25日まで日本伝統工芸展が開催されている。安来市でも安来観光交流プラザで文化協会まつりが開催されるなど年末にも文化活動が繰り広げられている。 歴史、伝統、文化は人の心の栄養、忙しい日常生活の中で人に安らぎと潤いを与えてくれる。こうした日常を取り戻したい。 今日も前進!
パリで開催された博覧会国際事務局の総会で、今日未明、2025年の国際博覧会(万博)が大阪市で開催されることに決定したそうだ。国民の一人として本当にうれしい。 大阪万博の計画では、生涯を通じて心身ともに健康で、それぞれの能力を活かして輝きながら暮らし続けることのできる 「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに健康、医療に関する技術貢献を目指すということ。大阪府としては この2025年万博を活かして、地域の健康づくり活動に加え、いきいきと長く活躍できる「10歳若返り」を目標に掲げているそうだ。 大阪万博開催は島根や山陰を世界、全国へ発信する絶好のチャンスだ。大阪と距離的にも近く、全国に先駆けて高齢化対策に取り組んできた山陰はその存在感をアピールできる。島根・鳥取の自然、歴史、伝統、文化、産業などをこの機会に世界や日本全国の皆さんに再認識していただくきっかけにもなりうる。安来市も山陰の「ど真ん中」、交通の便もよく世界、全国へ発信する材料はたくさんある。全力を挙げて大阪万博のチャンスを活かしていくべきだ。 計画では、万博は2025年の5月3日~11月3日の185日間開催する計画だそうだ。2800万人の来場が想定されているということ。
今朝は安来市のアルテピアで開催された第25回全国山城サミット安来大会に参加。 会場が参加者で満員の大盛況であった。私も昨日から開催されている戦国尼子サミットとこの山城サミットのために、草刈りのお手伝いをしてきたが、2日とも大盛況で本当に良かった。こうしたイベントが安来市の地域のみなさんや企業、団体、関係機関のみなさんが協力して安来市の観光振興に良いアイデアを出し、実践するきっかけになればと願う。私も観光ボランティアとしても頑張りたい。 写真が思うところにおさまりません。ごめんなさい。
6日に発生した震度7を観測した北海道地震、お亡くなりになられた方も昨日の22日時点で18人おられるということ。心よりご冥福をお祈り申し上げます。 その他安否不明の方、負傷者、避難者も多数おられる。停電による鉄道停止や飛行機の欠航、電話不通、工場や倉庫、冷凍冷蔵倉庫の停止などの経済的な影響も幅広い。 豪雨・台風災害、震災と厳しい災害が日本全体を襲っている。日本の災害対応能力と国づくりの力が試されているような気がしてならない。正念場だ。 合掌。
昨日山陰地方を台風21号が通過、今朝北海道の西岸を通過したようだ。 テレビで見る近畿地方を襲った台風の力はすさまじく、車がおもちゃのように吹き飛ばされ、瓦や壁などの固定されたものが遠くまで吹き飛ばされ民家の窓を突き破っていた。関西空港も船の衝突や浸水などで閉鎖されるなど自然災害の恐ろしさを改めて認識。お亡くなりになられました皆様方に心よりご冥福をお祈り申し上げますとともに、被災された皆様方にお見舞い申し上げます。 関連して今朝の日経新聞の一面は「脱化石燃料へ株売り圧力」だ。世界的に異常気象が相次ぐなかで、気候変動リスクの回避へ投資マネーが動き出したということだ。気候変動を助長する事業を手掛ける企業は、規制などの関係で業績悪化の可能性があり、投資家がそうした企業を避ける傾向があり、投資家が今後意図的にそうした企業に事業転換をせまるということだ。 化石燃料から温室効果ガスが発生し、温暖化等の気候変動を助長しているという認識は、専門家の中でほぼ一致している。2016年に気候変動抑制に関する多国間の国際的な協定であるパリ協定も発効したところだ。今後、政府、公共機関だけでなく、民間の市場が脱炭素に向けて大きな力を発揮することとなる。 さあ、今日も前進。